当組合が選ばれる理由

当組合が企業様に選ばれる4つの大きな理由をご紹介します。

4本柱

4本柱



採用力・・・・・独自の採用方法による海外面接

日本語力・・・・日本語教育のスペシャリストによる配属前講習

人間力・・・・・実習生の意欲を養うオリジナルプログラム

サポート力・・・企業専属スタッフにより実習生と企業をフルサポート


関西技術協力センターの強みは「4本柱」。この4本柱を中心に、採用から帰国に至るまで丁寧に対応し多くの実習生と企業に喜ばれています。


●面接前の適性検査●

適性試験(クレペリン検査・算数テスト・図形照合テストなど)で、能力面を含めた性格・行動・特徴を総合的に測定します。

※送り出し機関により、多少内容が異なります。

※海外面接の前に、履歴書と適性検査の結果をお渡しします。

●現地面接●

1.適性実技試験(ボルトナット試験、トランプ試験等)では、「指示通り作業ができるか」をチェックします。 指示の内容を正しく理解し、正確かつ時間内に作業を行うことが出来るどうかを見極めます。

2.企業様に実習内容を簡単に説明して頂き、ミスマッチを防ぎます。

3.面接は企業様が主体となり質問をしていただきます。 何を質問すればよいかわからないという企業様には質問例をお渡ししますので、それを参考に事前に内容をお考えいただくとスムーズです。


面接 面接 面接
●合格者家族面談●
実習実施者(企業様)のことを理解し、安心して3年間ご自分の子どもたちを送りだしていただくため、また、実習生のことを母国から応援し協力していただくために、合格者の家族と面談を行います。 企業様には会社のこと、実習のこと、日本での生活についてなど、様々なことを合格者とそのご家族にお話しいただいています。


家族面談 家族面談 家族面談
●配属前日本語教育●

授業を受ける実習生

実習生には、一定の日本語によるコミュニケーション能力が求められます。 「読む・書く」は勿論ですが、円滑な人間関係構築の源となる「聞く・話す」のコミュニケーション能力に特に重点を置いています。 目標は基本的な日本語を理解することができるレベル(日本語能力試験N4程度)。 法令上最低2ヶ月(320時間)と定められている講習を、現地での入国前講習を5ヶ月(840時間)、日本での入国後講習を1ヶ月(176時間)、計6ヶ月(1,000時間以上)行っています。

◉有資格者が直接法により教える入国後講習
入国後講習では、日本語を教える専門的な教育を受けた「有資格者」である講師が、日本語で日本語を教える「直接法」により指導しています。

◉「生きた日本語」に触れるための様々な取り組み
実際に企業へ配属されると、教室で習った日本語と現場の日本語に違いを感じる実習生も少なくありません。 当組合では日本語教師との会話だけでなく「生きた日本語」に触れる機会を多数設けています。 そのひとつである ビジターセッションでは、お客様にお話しいただいた内容に対して質問する場を設け、「聞く力」「話す力」以外にも「考える力」を養っています。
●配属後日本語教育●
企業配属後も、技術以外にも大切な財産となる日本語能力の向上施策として、入国後講習と同じ「有資格者」による学習サポートを行っています。 もちろん日本語能力が全てではありませんが、日本語がよくできる実習生は、失敗をおそれずに日本人社員に話しかけ、 うまくコミュニケーションを取ることができるので、技術の習得も早い傾向にあります。

◉日本語能力試験へ向けての勉強指導
受け入れ企業様の実習生を対象に日本語能力試験対策講座を実施し(一部の地域をのぞく)、毎年N2取得者を輩出しています。

◉フォローアップ指導
配属時の目標レベルであるN4に達していない実習生には、サポートスタッフを通じて練習問題を渡し、解答してもらいます。 それを「赤ペン先生」として添削。 合格点に達しなかった実習生には再度練習問題を渡し、合格するまで繰り返し行います。
●実習生手帳による気づきの習慣●

実習生手帳

実習生には全員、当組合オリジナルの実習生手帳が手渡されます。 この手帳を通じて「考える力・豊かな人間性・仕事力・感謝力」の4つの能力を磨くことが出来ます。

手帳には月間テーマに基づいた質問が毎週用意され、それに答える中で考える力が養われていきます。 例えば「報告・連絡・相談」というテーマの場合、「自分が報告・連絡・相談を受けるならどのようなやり方が良いか?」などの質問に月曜から日曜までの7日間、毎日違った回答を考えていきます。 そうした訓練を繰り返す中で、気づき、考える力が身につき、目標に対する達成感を学び、感じることが出来ます。
●ありがとう作文による感謝力強化●

ありがとう作文

毎年「ありがとう」をテーマとした作文コンクールを開催しています。 優秀な作品は表彰を行い、冊子にまとめて企業様にもお渡ししています。 日本語の文章力を向上させる目的もありますが、本当の狙いは、「ありがとう」を伝えたい相手を思い浮かべながら集中して作文を書き、感謝力を向上させることにあります。 優秀作品はこちらで紹介しています。
●掃除から始まる心の美化●
実習生は配属までに、日本語と共に日本での生活マナーや生活習慣、掃除についても学びます。 入国後講習では、日本での「キレイ」の概念に基づき、ごみの分別方法や掃除の仕方、整理整頓について指導しています。 一度聞いただけでは覚えられないことも多いため、写真付きの説明書を作成し寮に掲示、それらを見ながら実習生たちは正しい方法を確認し学んでいきます。

しかし、配属後生活をするにつれて次第に部屋が汚くなっていく実習生も少なくありません。 実習生の生活環境整備をサポートすることも組合の大切な任務と考え、配属後も指導を継続しています。 毎月の定期訪問時に部屋の状態を確認し、事前に渡しているチェックシートと照合、 本人が「できていない」としているところを指導するのはもちろん、「できている」と判断している所が本当にできているのか、 できていなければどうあるべきなのかを指導します。

部屋を掃除することは、部屋だけではなく心もキレイにできます。 物を大切にする心、次に使う相手を思いやる心も養え、仕事にも大変良い影響を与えてくれます。

掃除 掃除

広報誌2020年11月号では、定期訪問時の寮チェックについて紹介しています。

広報誌2020年07月号では、配属後の実習生が行っている掃除について紹介しています。

●訪問指導●
サポート「何か不満はありますか?」
実習生「あの……会社は私のことをどう評価しているのでしょうか?」
サポート「上司の○○さんが、いつもがんばってくれている、とおっしゃっていましたよ」
実習生「そうですか。よかった!あ、それから・・・」

訪問指導時の何気ないコミュニケーション。これは組合のサポート体制の中で最も重要な部分です。 入国当初、誰もが感じる不安、そして日常の些細なやりとりまで、訪問指導を通じて把握し、即対応いたします。 早い段階で、企業様と実習生のコミュニケーションの行き違いを減らせば、より大きなズレが生まれるのを防ぐことがで、実習の効率アップや失踪防止につながります。
●1企業2担当者制●

1企業2担当者制

1つの実習実施機関(以下 受け入れ企業様)に2名の担当者


当組合では全ての受け入れ企業様で、母語スタッフと日本人スタッフの計2名がサポートを担当します。 母語スタッフは単なる通訳ではありません。日本人スタッフと同様に、専門知識(制度・労働法等)を備えたスペシャリスト。 実習生のメンタルサポートだけでなく、制度や法律に基づいて指導を行っています。 日本人スタッフは、受け入れ企業様のニーズを踏まえて、母語スタッフでは補いきれない部分をサポート。 「バランスが一方に偏らぬようにする工夫」それが1社2担当者制です。
●緊急時の対応●
緊急時の対応は何より重要。

「うちの実習生が車にはねられてケガをしました!」
「お腹が痛いと言っています」

当組合やサポート担当者の携帯電話には、時折このような緊急対応を要する電話がかかってきます。 即時に駆けつけるのが基本ですが、地理的に遠く間に合わない場合には、リモートで通訳することにより実習生の受診をサポートします。 当組合では、緊急時の対応策として、母国語で書かれた緊急対応問診表に加え、地理的条件を踏まえた独自の緊急対応シート等を作成し、受け入れ企業様に配布しております。
●日本語学習のサポート●

1分間スピーチ

◉日本語での1分間スピーチ
毎月の定期訪問時にスピーチを行い、日本語で文章を組み立てる力や、伝わりやすい日本語の習得に努めています。 また、個々の日本語力を確認することにより、それぞれの能力に応じた日本語学習指導に活かしています。

◉日本語での「KUMIAIだより」を配布
実習生向けに毎月、日本語での機関紙を配布。日本の文化や、日本で生活する上で必要な知識(病院の受診方法など)を紹介しています。 ただ渡すだけでなく、定期訪問時に読み合わせることによって理解度を確認したり、実習生との会話のトピックにしたりと、様々な活用方法があります。

広報誌2020年09月号では、組合だよりの活用事例について紹介しています。

●スタッフ自身の成長のために●
よりよいサポートのためには、スタッフ自身の成長が必要不可欠。 定期定期に勉強会を開いて生活に関する知識(衛生面等)を身につけたり、eラーニングを用いた自己啓発に取り組んだりしています。 また母語スタッフについては、日本語力をさらに高められるようビジネス日本語を学べる環境を整備しています。

広報誌2020年08月号では、勉強会開催について紹介しています。


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