外国人労働者が日本で活躍するためには、日本語能力が非常に重要です！今回は、技能実習生および特定技能者にとっての日本語力の重要性と効果的な日本語学習方法についてお伝えします。
日本語能力は、単に業務指示を理解するためだけでなく、職場や社会への適応、コミュニケーションの円滑化、職場への定着率の向上に直結し、外国人労働者の活躍を大きく左右します。
今後、外国人材活用制度の見直しにより長期雇用が可能な仕組みが整備されていく中、外国人材とのコミュニケーションをより良くし、定着率を高め、企業にとって有益な人材育成につなげるためにも、日本語力向上の支援は、ますます重要となっていきます。
日本語の効果的な勉強法
Japan Foundation（国際交流基金）の無料教材「いろどり」を活用
レベル別に構成された日本語教材で、HPから無料で利用できます。音声教材もあり、地方で働く実習生や自習習慣のある学習者に最適です。
※「いろどり」のサイトはこちら
https://www.irodori.jpf.go.jp/
自治体や夜間学校などの日本語教室に参加
多くの自治体で無料または低料金の日本語教室が開講されています。仲間づくりにもつながり、学習習慣が身についていない方にも効果的です。技能実習生は、送り出し機関の指導に従った「受け身の学習」は得意ですが、自分で学習計画を立てて学ぶ方法を知らないことが多いため、「どう勉強すればよいか」を教えてあげることも重要です。
企業側ができる支援
分かりやすい日本語を使い、継続的に話しかける
受入れ企業と技能実習生との会話量が多い職場ほど、実習生の日本語力は高い傾向があります。理解しやすい日本語で積極的に話しかけ、日本語に触れる時間を増やすことが大切です。
日本語を学ぶメリットを伝える
勤務後に勉強を継続できるのは、相当モチベーションの高い方に限られます。そのため、日本語を学ぶことで得られる「具体的なメリット」を伝え、本人が学習の価値を実感できるよう支援することが重要です。
- 高度な仕事を任される
- 給与が上がる
- 日本で長く働ける
- 帰国後により良い仕事に就きやすい など
インセンティブ（報奨）の設定
日本語能力を測定する試験のJLPT・JFT-Basicなどに合格した際に、インセンティブを設ける企業も増えています。学習意欲向上や能力定着に非常に効果的です。
- 合格祝い金の支給
- 等級に応じた毎月の手当 など
監理団体選びの重要性
「どの監理団体から技能実習生を受け入れても同じ」とお考えの方もいらっしゃいますが、実際には大きな違いがあります。
経験豊富な監理団体は、実習生の日本語力向上につながる具体的なノウハウを多数持っています。
- 効果的な日本語学習の事例
- 定期訪問時の工夫（クイズ形式の日本語テスト、スピーチ発表） など
ちなみに、関西技術協力センターでは、実習生が理解しやすい日本語で、「油の処理方法」や「ゴミ出しのルール」「日本での健康管理」などの必要情報をまとめた２種類の外国人材向けの情報誌を毎月発行しています。日本文化や生活情報の提供と日本語の学習を同時に行える内容として、受入れ企業様から高い評価をいただいています。
また、組合の常勤職員である母語スタッフが定期訪問時の日本語学習を日本人スタッフと共に支援します。外国人材にとって「日本語学習の先輩」である母語スタッフならではの苦手克服のアイデアやポイントをアドバイスします。
こうした取り組みを積極的に行い、かつ、継続できる監理団体かどうかが、最終的な日本語力や定着率に大きな影響を与えます。
監理団体や支援機関選びの1つの選考項目にぜひ、「継続的な日本語教育の支援」も加えてみてください。
